転職っていいこと?昔と今で変わる価値観 | 薬剤師の仕事研究室

転職っていいこと?昔と今で変わる価値観 | 薬剤師の仕事研究室

転職っていいこと?昔と今で変わる価値観

 

仕事とは自分の能力や興味、価値観を表現するものである。

 

そうでなければ、仕事は退屈で無意味なものになってしまう。

 

 

                         ドナルド・E・スーパー(アメリカの心理学者)

 

 

前回のコンテンツでは、日本の戦後からバブル崩壊、そして現在までの日本経済と仕事観の移り変わりについて簡単に説明しました。

 

そして今回は、転職観の変化について説明します。

 

とくに20代、30代の方は実感されていると思いますが、親世代(団塊の世代)と若年層では、転職についての考え方が大きく違います。
団塊の世代の人たちは、転職観について「こうあるべき」という一家言を持っている人が多いので、子供の就職・転職活動で言い争いになることも多いです。

 

しかし、実は転職観などというものは、自分が生きた時代の日本経済のありかたに影響を受けている場合がほとんどではないでしょうか。団塊の世代と若者では、日本の繁栄期と衰退期というまったく真逆の状況を経験しているので、考え方が違って当然なのです。

 

第二次世界大戦後からの日本経済をざっくりたどってみると、敗戦国として世界最貧国になった日本は、高度経済成長期でいっきに世界トップクラスの経済大国になり、バブルでこの世の春を謳歌しました。
しかし、1991年にバブルがはじけてから、2002年の小泉構造改革による外需先導での景気回復まで、「失われた10年」と言われる経済衰退期になりました。
2000年代に入って少し回復の兆しが見えるも、リーマンショック、東日本大震災で大きなダメージを負い、いまだ不況を脱していません。むしろ、間近に迫る少子高齢化もあり、今後大きな経済成長は期待できず、日本経済は緩やかに衰退していくと予想されています。

 

以上を踏まえて日本人の転職観の変化を調べてみると、日本経済の栄枯盛衰に面白いほど影響を受けていることがわかります。

 

 

戦後から高度経済成長期(1945年〜1973年)

 

前述した通り日本は、第二次世界大戦で国内の産業、インフラ等をことごとく破壊し尽くされました。敗戦国として莫大な賠償金を課せられたこともあり、ゼロベースどころか、マイナスの経済状態から国を再興させなければなりませんでした。

 

しかし、日本は驚異的なペースでそれを実現します。

 

1955年から1973年の間は年平均10%以上の経済成長を遂げ、1968年には国民総生産(GNP)が、当時の西ドイツを抜き第2位になりました。戦後は「100年経っても日本は再興できないだろう」と言われていたのに、たった20年で世界第2位の経済大国になったのです。

 

日本経済が飛躍的に成長を遂げた1954年12月〜1973年11月までは、高度経済成長期と言われています。

 

戦後直後は失業問題はかなり深刻で、1945年の失業者数は1342万人でした。これは全労働力の30〜40%に当たります。10人中6人に仕事がないわけですから、本当に「食うや食わず」といった状況だったのでしょう。

 

しかし、1950年頃には完全失業率は1%ほどになり、オイルショック後に3%近くまで上昇するも、バブル経済の時期には2%台前半まで低下しました。朝鮮戦争による特需景気(朝鮮特需)など経済成長を助ける要因があったこともありますが、日本人の識字率や学習力の高さ、勤勉さが日本を再興させたと思います。

 

「終身雇用」は戦後の日本企業の特徴のひとつと言われていますが、中小企業においては必ずしも定着していたわけではありません。特に若年層においては転職は一般的に行われていました。中堅クラスの規模の企業においても医療、出版、ホテル、外食産業などに従事する専門知識を持った労働者は、現在に至るまで転職率が高いです。

 

「終身雇用」が守られていたのは、それが実現できる「大企業」が大半でした。全企業に占める中小企業の割合は99%以上なので、大企業に入社できる人はほんの一握りしかいません。その選ばれた人達は大企業という不沈艦の庇護の下、一生の安定を保障されていました。
それができたのは、日本経済が右肩上がりに成長していたからです。
会社の業績が成長し続けていくと信じられていたので、大企業は終身雇用と定期昇給、年功序列を守ることができました。

 

大企業に務める人は、よほど人間関係や仕事に問題がなければ、転職をするという考えは浮かばなかったろうと思います。会社は一生面倒を見てくれるのです。わざわざ安定を捨てて転職するというリスクを犯す人は、かなりの変わり者と思われていたでしょう。

 

安定成長期からバブル(1973年〜1990年)

 

高度経済成長期を経て経済基盤をがっちりと固めた日本は、ついにバブルに突入します。

 

バブルは

 

  • プラザ合意からの公定歩合(中央銀行が金融機関に対して適用する金利)の引き下げ
  • 外資参入にともなう都心のオフィス不足からの地価高騰

 

が主な原因となったと言われています。

 

バブルはまさに日本の絶頂期。日本人がこの世の春を謳歌した時期でした。

 

「企業戦士」とは高度経済成長期に日本で生まれた言葉です。
文字通り、日本において企業のために粉骨砕身で働く勤め人であるサラリーマンのことです。終身雇用が成立していた当時の日本企業では、サラリーマンは一生の安定を約束されるかわりに会社に忠誠を誓い、定年まで身を粉にして働くことがあたりまえでした。

 

社員の忠誠心で一致団結した日本企業は、バブル景気でついに頂点を迎えます。

 

景気がよく金あまりの日本企業は、当然、人材教育にも力を注ぎます。
その1つが新卒の大量採用でした。
この頃の大学生は空前の売り手市場で、卒業した大学のランクから1ランク、2ランク上の企業に就職することができました。
ちょうど団塊の世代が社会人になる頃なので、新卒は大量にいます。それでも企業は多額の資金を使ってリクルートしなければならないほど、大学生の就職は有利だったのです。

 

受験戦争が激化したのもこの頃です。
早稲田や慶応など一流私立大の競争率は30倍を超えるほど、多くの学生は名門大学を目指しました。それは、一流大学を卒業すれば、一流企業に就職することができるからです。
現在でも学歴は人生を決める重要な要素の1つですが、この頃は「すべて」と言っても過言ではありませんでした。学歴と人生の成功(経済的成功と安定)は完全にイコールだったのです。

 

また、採用した人材の中から「エリート」と認定した者を、アメリカの名門ビジネススクールに送り込み、MBA(経営学修士)を取らせることも、大企業は積極的に行っていました。
当時の日本は「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われるほど、世界中から羨望のまなざしで見られていました。そのため、日本人のMBA留学は、受け入れられやすかったのです。
選ばれた社員は、会社からの経済的支援で、アメリカ、イギリスなどの海外の一流大学で数年間勉強することができました。そして、卒業後はそのスキルを活かして会社に恩返しすることが求められていました。

 

この頃も転職観に大きな変化はありませんでした。
中小企業は転職する人もいたと思いますが、大企業に務める人は基本的には定年まで務めることを期待されていました。
英語や会計、経営学のスキルを身につけるにも、会社が潤沢な資金を出してくれます。
会社から経済的支援を受けてスキルアップし、それを会社に還元するのが常識でした。

 

バブル崩壊後(1991年〜2001年)

 

ついに、安定成長していた日本企業を震撼させる大事件が起きます。

 

それが、バブル崩壊です。

 

90年代初頭から始まったバブル経済の崩壊は、日本企業に大ダメージを与えました。
北海道拓殖銀行、山一証券が経営破綻し、「大企業で人生安泰」というモデルが崩れてしまったのです。
これは当時の日本人に、相当なショックを与えたでしょう。
いままで終身雇用、定期昇給、多額の退職金という一生の安定を保障される代わりに、身を粉にして会社に尽くしてきたのに、それが水の泡となってしまったのです。
会社は業績が悪くなれば、社員のボーナスカット、定期昇給の停止など、コストカットに踏み切ります。大規模なリストラも行われ、多くの人が露頭に迷いました。

 

ここで、日本人に大きなイデオロギーの変化が起きました。

 

それは「会社はあてにならない」というものです。

 

「会社に忠義を尽くしても、業績が悪化すれば会社は手のひらを返す。それなら、頼れるものは自分のスキルしかない」と考えるビジネスマンが増えてきたのです。

 

自らの雇用を守るためにスキルアップしなければならない――そう考えるビジネスマンが増えたことで、新しいビジネスが生まれてきました。
それは司法試験や会計士、税理士などの資格取得を目指すスクールや、MBAなど経営学を学ぶビジネススクールです。
「資格を取得することが人生の安定性を高める」という考えは、この頃から生まれたのです。

 

確かに、資格があるということは、仕事を獲得する上で大きなアドバンテージです。大企業の社員といえども、会社が倒産してしまえば、次の職を探すのに苦労します。
しかし、弁護士や税理士などの有資格者は、実務経験があればすぐに次の仕事を見つけることができます。
それは医師、薬剤師、看護師などの医療職にも当てはまります。職場が変わっても仕事内容にそれほど変化がないため、日本全国どこでも職を見つけることができるわけです。

 

資格は強い――そう考えた人達は、大企業路線から一転して資格取得を目指し始めました。医師は昔も今も人気職ですが、不況に強いコメディカルの人気が増えてきたのもこの頃でした。

 

スキルアップに狂う人達

 

イエス・キリスト、アッラーなど、古来より人は神の信仰を求めてきました。
それは、戦争、貧困など絶望的な状況になるほど、精神的支柱としての存在が必要になるからです。
バブル崩壊後のビジネスマンの多くにとってもそれは必要で、絶対的存在である神を求めていました。

 

それが、「スキルアップビジネス」とも「自己啓発ビジネス」とも言える、新しいビジネスを生み出していきます。

 

神の救いを求めるビジネスマンの前に降臨したのが、経営コンサルタントの大前研一氏、堀紘一氏、作家の中谷彰宏氏などでした。
個人の自己啓発を説く「スキルアップ教の教祖的存在」の登場は、ビジネススクール、講演会、出版ビジネスなど一大市場を作りあげていきました。
現在活躍している、勝間和代氏なども、同じパターンです。
能力もビジネス環境も全く違う人達の話を聞いてどれだけスキルアップできるかは疑問ですが、信者達にとっては救いの手を差し伸べる神でありました。

 

私が大学生の時、書店で勝間和代氏の著書の表紙を見たことがありました。
40代くらいの女性がロードバイクに跨がり、腕には脈拍、血圧などの測定器を装着し、レッツノートなど最先端のノートパソコンを入れたバックパックを背負って、都心を疾走する写真がありました。本の帯には「自分をグーグル化せよ」と書いてあり、「この人はサイボーグなのか」と思った記憶があります。

 

2000年代から現在(2002年〜2014年)

 

ITバブル

 

2000年代前後にアメリカで起こったITバブルは、日本にも飛び火しました。
それが、日本のネットベンチャー・ブームの到来です。
楽天、オン・ザ・エッヂ(後のライブドア)、サイバーエージェント、マネックス証券などを筆頭に、新興企業が続々と誕生したことで、若者の間にもベンチャー企業に転職する人が増え始めました。

 

この現象は当然のなりゆきだったと言えます。
大企業に奉仕しても報われなかった先輩達を見ていた若者は、今だ年功序列など伝統的な経営方針を保守する大企業よりも、自らの腕一本で勝負でき、実力があれば若くして大きな権限を与えられ、莫大な報酬を得ることができるネットベンチャーは魅了的だったのです。

 

前述した企業の創設者である三木谷浩史、堀江貴文氏らは、メディア露出も多く、起業を目指す若者からスキルアップしたいOLまで、スキルアップの教祖(神)として君臨するようになります。

 

しかし、日本のITバブルもアメリカと同様、長くは続きませんでした。

 

やりたいことが分からない

 

ITバブルが起こっても、景気が低迷している状況は変わりません。90年代半ばから続く就職氷河期の影響は、若者に暗い影を落としていました。

 

バブルの超売り手市場から一転、企業は新卒採用枠を大幅に削減し、求職者の競争は激化しました。
企業が新卒を厳選採用する中、求職者には「完璧な志望動機や自己PR」求められます。それが言えなければ、即不採用となってしまうため、求職者は必死で志望動機を考えはじめます。
面接で説得力のある志望動機を述べるには、十分な準備が必要です。そこで、就活マニュアル本を手にとったり、当時流行り始めた「就活予備校」と呼ばれる学校に通い始めます。そこでは決まって、自分を「棚卸し」して「やりたいこと」を見つけて、「できること(=自分が持つ知識や技術)」とマッチングさせろ、といったことを教えられます。

 

しかし、大学生の時期に、自分のやりたいことが明確にあり、それとマッチングするスキルを持っている人がどれだけいるでしょうか。もしそれがあれば、スムーズに就職できるわけで、それがないから悩んでいるわけです。
就職、転職戦線が激化する中で、「本当に私のやりたいことはなんだろう」と悩み始める若者が増えてきました。

 

3年3割の法則

 

就職難から発生した「やりたいこと」ブームの影響もあり、03〜04年にかけて、空前の転職ブームが起きました。

 

それ以前の転職は、医療、出版、ホテルなど専門職の転職や、「ブラック企業」と呼ばれる劣悪な労働環境を強いる企業からの脱出のための転職が大半を占めていたのですが、この頃になると大企業からの転職も目立つようになりました。

 

せっかく狭き門をくぐり抜けて就職した大企業をなぜ辞めるのか。
それは「雑用ばかりやらされていたのではスキルが身につかない」という定形の理由がほとんどでした。
その背景には2002年の小泉政権時に、景気の低迷も底をうち、それ以降「いざなぎ超え」と報道されるほどの長期にわたって、好景気が続いたこともあります。この頃は、「第二新卒」の若者も、30歳前後の中途採用組も、転職先選びにはさほど困らなかったのです。

 

また、「勝ち組」「負け組」という言葉が生まれたのもこの頃です。

 

2003年に経済評論家の森永卓郎氏が『年収300万円時代を生き抜く経済学』をヒットさせ、今後は、年収1000万円以上の「勝ち組」と年収300万円の「負け組」に二極化していくと説きました。この影響で、なんとしても「負け組」になりたくない、と考えた若者達が現状に危機感を覚え、少しでもスキルアップして「勝ち組」に入るために転職をするようになったのです。

 

この転職ブームの影響で、新卒者は「3年で3割辞める」と揶揄されるようになりました。

 

再び安定志向へ

 

調べてみると、2008年秋までは、日本の労働市場はバブルと言えるほど売り手市場だったようです。

 

しかし、また日本を震撼させる事件が起きます。

 

それが「リーマンショック」です。

 

サブプライム危機から発生した、2008年のリーマン・ブラザーズの経営破綻は、世界中にすさまじい影響を与えました。
株価の下落率やGDPの減少率といった数字をみると、1929年の世界恐慌よりも深刻な、未曾有の金融危機だったと言われています。

 

その影響は当然日本にも降りかかります。。
直前まで大量採用を行っていた外資系金融機関は、一転、リストラを実行。リーマンショック後からの2年間で、6030人、全従業員の21.4%もの削減があったというデータがあります。

 

さらに2011年のギリシャ危機東日本大震災と、日本経済に大ダメージを与える事件が続き、2014年の現在も市場は冷え込んでいます。

 

こういった社会状況を受けて、若者の転職観にも変化が起きました。

 

それは「原点への回帰」です。

 

公務員や銀行、商社など、伝統的日本企業が再び人気を集め始めました。
特に、医師や看護師、薬剤師などの医療系はかなりの人気になっています。
ウェブサイト『13歳のハローワーク』には、子供達の人気職業ランキングがありますが、その上位にランクされているのは、公務員、看護師、医師などです。
スポーツ選手など夢のあるものもありますが、10歳そこそこの子供が「公務員になりたい」と本当に思っているのでしょうか。たぶん親に毎日のように「安定した職につけ」と言われ、洗脳されているのだと思います。
薬剤師も一時期はランキング10位以内に入るほどの人気ぶりだったのですが、「薬剤師過剰説」が叫ばれ始めてからランクを落としています。
やはり、不況になると日本人が考えるのは「安定」「資格」なのです。

 

新しい働き方

 

日本経済が衰退していく中、新しい働き方をする人達が、特に若者の間で増えています。

 

例えば、地方で仕事を求めたり、農業で自分の食い扶持だけを確保したりするなど、「そこそこで楽しく働きたい」という人達です。

 

現在の日本企業はグローバル市場で激烈な競争を強いられているため、社員にも過重労働を強いています。しかも、コストカットのため給料は上げられないため、長時間労働しても満足のいく収入が得られない人が多いのです。
つまり、「毎日擦り切れるまで働いて、やっと人並みの生活をする」か、「派遣など非正規雇用で不安定で貧しい生活をする」かという二極化しかなく、「そこそこ働いて、豊かではないけどそこそこ楽しい」生活というスタイルが難しくなっているのです。

 

それを感じている若者は、仲間うちでスモールビジネスを起こしたり、農業で起業するなど、独自の働き方を模索し始めました。
会社には頼れない、それなら仲間同士で助け合いながら、そこそこ楽しい生活を送りたい――そういった、ある種の透明感のある、欲張らない若者が少しずつ増えています。

 

 

 

「参考書籍」

 

「ビジネス書を読めば出世できる?」

 

 

なぜ、勉強しても出世できないのか? いま求められる「脱スキル」の仕事術 (ソフトバンク新書)

 

本屋で一番売れているジャンルは何だと思いますか?

 

雑誌? 小説? 漫画?

 

いいえ、ビジネス書です。

 

書籍の売上は、30年前と比べて4割も減少しているというデータがあります。

 

出版大不況と言われる現在は、とにかく本が売れません。 それは、不況で本を買う余裕がないということもありますが、一番の原因は若者の活字離れでしょう。

 

スマホやインターネットの中に無限に溢れるコンテンツの中で、わざわざ小説などを購入する若者が全体の何割いるでしょうか。 もはや特殊な人種です。

 

そのような状況にあって、唯一売れているのがビジネス書なのです。

 

ビジネス書は、出版界にとってまさに救世主でした。

 

ビジネス書のターゲットは、20代〜40代のサラリーマンです。 バブル崩壊から長く続く不況の中、厳しい環境で働かざるおえない人達にとって、ビジネス書はある種の救いともいえるものです。

 

ビジネス書を読むことは、自己洗脳をかけるようなものです。

 

「3ヶ月で仕事ができるようになる」

 

「年収10倍アップ!勉強法」

 

こういった内容のビジネス書は、それを読む者にある種の全能感を与え、とてもよい気分にさせてくれます。

 

ナチュラルハイになり、「明日も頑張ろう」という気持ちにさせてくれます。

 

それで1冊の本を読んだあと、その人はデキる人に変わっているのでしょうか。

 

残念ながら、変わらないでしょう。

 

1冊の本で人生が変わるほど、簡単なわけはないのです。

 

私はビジネス書に対して、極めて懐疑的です。

 

成功者が自らの人生を語るビジネス書の持つ価値は、「著者が成功者」というだけです。

 

しかし、成功者が語る「スキルアップ」という言葉は、先行きが不安なビジネスマンに非常に大きな影響をおよぼすものであり、それが90年代初頭から現在に至るまで大きな市場を形成してきた、という事実があります。

 

本書は、そういったビジネス書、スキルアップといった幻想に取り憑かれた人が、ブームの後どうなったかを語った本であり、「仕事とは何か」「会社で働くとは何か」を今一度考えさせられるものでした。

 

やはり仕事は、現場で汗を流した人が一番強いのでしょうか。

 

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