薬剤師は将来過剰になるか? 【2018年版】

薬剤師

 

薬剤師が余っているってホント?

 

 

将来、薬剤師は過剰になる――この話題を聞いたことのない薬剤師はいないでしょう。

 

「薬剤師過剰論」は、現場で働いている薬剤師なら誰でも気になる話題です。

 

薬学部6年制の第一期生が世にでてきた2012年は、卒業生が出なかった空白の2年間を受けて薬剤師需要は最高潮、新卒社員に年収600万を提示する大手ドラッグストアチェーンが話題になるほどでした。

 

しかし、その「空前の薬剤師バブル」と呼応するように、かねてからささやかれていた「薬剤師過剰論」は、真実味を帯びるようになりました。

 

こんなに薬剤師が増えて大丈夫なのか……。

 

職にあぶれる者が出てくるのではないか……。

 

供給過多になれば、人件費は減らされるのでは……。

 

そんな暗い話題で、現場の私達は戦々恐々としたものです。

 

薬剤師過剰論の始まり

過剰な薬

 

 

そもそも、薬剤師過剰論が叫ばれはじめたのは、2003年以降の薬科大学の新設ラッシュです。

 

2002年は薬科大学・薬学部の数は46でしたが、2003年以降に薬科大学の新設が急増し、現在(2018年)では70を超えています

 

その結果、46校時代には8000人代で推移していた定員数は、2010年にはピークの1万3594人まで膨らみました。
2009年まで80%前後で推移していた薬剤師国家試験合格率からすると、毎年1万人を超える薬剤師が社会に放たれるわけです。

 

事実、2009年の国家試験では、受験者数は史上最多の15189人、合格率74.4%で合格者数は11301人でした。
薬剤師過剰論が叫ばれ始めたのは当然といえます。

 

追記(2016.3.29)

2016年2月27日、28日に行われた、第101回薬剤師国家試験の合格発表がありました。
受験者数1万4949人に対し、合格者は1万1488人。合格率は76.85%でした。

 

合格者1万1488人は、2009年の合格者数を上回り、ここ10年で最多数となりました。
過去2年間と比べて、かなり易しい試験だったようです。

追記(2017.4.1)

2017年度、第102回薬剤師国家試験は、受験者数13,243人に対し、合格者は9,479人。合格率は71.58%でした。

 

合格率は厳しめだったものの、合格者数は10年前の2007年度とほぼ変わらない数値となりました。

 

受験者数が前年より1700人も少ないのは、新規薬学部の定員割れの影響もあるのでしょうか。

追記(2018.3.31)

2018年度、第103回薬剤師国家試験は、受験者数13,579人に対し、合格者は9,584人。合格率は70.58%でした。

 

合格率は前年比1%減であるものの、合格者数は9584人と前年とほぼ変わりません。国家試験の難易度が高かったのか、10,000人超えはありませんでした。

 

薬剤師国家試験合格者推移
試験実施年受験者数合格者数合格率(%)
第92回200712,1129,15475.6
第93回200813,77310,48776.1
第94回200915,18911,30174.4
第95回20106,7203,78756.4
第96回20113,2741,45544.4
第97回20129,7858,64188.3
第98回201311,2888,92979.1
第99回201412,0197,31260.8
第100回201514,3169,04463.17
第101回201614,94911,48876.85
第102回201713,2439,47971.58
第103回201813,5799,58470.58

 

すでに薬剤師は過剰

 

いきなりですが、

 

みなさんは、薬剤師はすでに過剰であることを知っていますか?

 

実は、数字上は薬剤師は「過剰時代」に突入しているのです。

 

厚労省の「薬剤師需給の将来動向に関する検討会」(2007)によると、単純計算で2011年度に7万5000人、14年度には8万4000人が過剰になると報告しています。

 

数字上ではすでに供給が需要を上回っており、「薬剤師過剰時代」に突入していることになります。

 

薬剤師の需要と供給
厚生労働省資料

 

上記の図を見る限り、2005年からすでに8万人以上の過剰の薬剤師が存在していることがわかります。

 

しかし、2018年の現在でも、薬剤師が過剰であるとは言えません。
むしろ、ドラッグストアや調剤薬局チェーン、中小病院はどこも慢性的に不足しています。

 

地方の小規模の調剤薬局などは深刻な薬剤師不足で、高額な年収を提示しても採用が難しく、閉店に追い込まれるところもあると聞きます。

 

このようなギャップはなぜ起こっているのでしょうか。

 

薬剤師は過剰なのに足りてない原因

 

(1)薬剤師免許を使わない仕事に就いている人が多い

 

薬学部は医学部と違い、様々な進路があります。
調剤薬局やドラッグストア、病院が多数ですが、その他にも製薬会社、卸、衛生行政、大学など
多種多様です。

 

つまり、薬剤師免許を持っていても、それを必要としない職に就いている人が多いのです。

 

例えば、下図を見ると、約30%は薬剤師免許を必要としない職に就いていることがわかります。

 

施設・業務種別の薬剤師構成比
平成24年 厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師調査」から作成

 

(2)薬剤師数には地域格差がある

 

薬剤師数は、地域格差が非常に大きいです。

 

例えば、厚労省の「医師・歯科医師・薬剤師調査」によると、2010年末の人口10万人対薬剤師数は全国平均で209人ですが、最も薬剤師数の多い徳島県(327.7人)と少ない沖縄県(136.6人)とでは2.4倍もの格差が生じています。

 

また、東京や大阪など大都市は薬剤師が充足してきていると言われていますが、転職エージェントなどの求人を見ていると、首都圏にも多くの求人がでています。充足しているなどとはとても実感できません。

 

地方の深刻な薬剤師不足と比べれば足りているといえますが、中小企業ではまだまだ多くの薬剤師を必要としています。

 

(3)薬剤師の6割は女性

 

薬剤師は女性の割合が高い職種です。

 

全薬剤師の60%以上が女性薬剤師で占められているため、一般的に入社4〜5年頃から結婚・出産による休職・退職などが増えます。

 

日本経済の低迷により共働き世帯が増えているため、結婚や出産後に社会復帰する女性薬剤師は今後も増えるでしょうが、女性比率の高さは会社運営に大きな影響をおよぼす要因となっています。

 

以上から、「薬剤師免許を持っている人は過剰だが、薬剤師として働いている人はまだまだ不足している」と考えられます。

 

薬剤師需給の将来

 

現状ですでに薬剤師は過剰ぎみ、ということは上記で説明させて頂きましたが、それでは、「薬剤師の就職難」というような状況は将来やってくるのでしょうか。

 

6年制薬剤師の一期生が社会人デビューしたころ、日経DIなど薬剤師専門雑誌では「薬剤師将来過剰説」を扱った記事が大々的に報じられていました。

 

内容は「薬剤師は将来確実に就職難になる」といった論調で占められ、現場で働く薬剤師や薬学生の不安を煽るようなものでした。

 

しかし、いくら高名な学者を集めても、将来を確実に予測することは不可能です

 

「ある程度は予想はつくが、はっきりとは分からない」としか言えないのではないでしょうか。

 

それでは薬剤師の需給に影響を与える要因を挙げてみます。

 

(1)調剤のオートメーション化

テクノロジーの発展により、調剤もオートメーション化が進んでいます。

 

全自動分包機を導入することにより、特に病院内薬局では少人数で調剤を行えるようになってきています。

 

病院は採用品が決まっていますし、入院患者は定期薬の変更が少ないので、処方データを入力するだけで効率的に調剤を行うことができ大変便利です。

 

また、トヨタ資本で作られた薬局で、ピッキングから投薬まですべて機械が行う薬局もあるそうです。

 

歴史を見れば、機械化が労働者の仕事を奪っていくことは間違いありません。

 

(2)処方せん枚数の頭打ち

下図は1992年からの処方せん枚数の推移と、薬局数の推移を表したものです。

 

処方せん枚数

 

薬局数の推移

 

参考:医薬分業進捗状況(保険調剤の動向)−公益社団法人 日本薬剤師会

 

1990年代初頭から処方せん枚数は急増し始め、それに対応するように薬局数も増えてきました。

 

処方せん枚数と薬局数が増えれば、当然薬剤師の需要も高くなります。
薬剤師不足に伴う「空前の薬剤師バブル」は、この状況に支えられていたと言っても過言ではありません。

 

しかし近年、その増加率が頭打ちになっています。
図からも分かるように、2010年あたりから増加がストップしているのです。

 

メディアは薬科大学の増加と処方せん枚数の頭打ちを取り上げ、「薬剤師過剰時代がやってくる!」と騒ぎたてているわけですが、理屈は間違っていません。

 

(3)制度改革

 

医薬品業界は法規制で厳密に管理されていますが、それは薬剤師業界でも例外ではありません。

 

つまり、今後の制度改革が薬剤師の需給に大きな影響をおよぼすと考えられます。

 

マイナンバー制度と医療の連動

2016年1月から開始されたマイナンバー制度は、年金、医療、福祉、介護などの社会保障分野、国税および地方税の税務分野等を一本化する制度です。

 

この制度により、調剤薬局は大きな影響を受けることになるでしょう。
なぜなら、「マイナンバーと医療情報を連動させるシステム」が導入されようとしているからです。

 

医師が患者のマイナンバーから診察記録や処方薬の情報を自由に引き出し、共有することができれば、医療ミスの防止など治療の最適化が期待できます。

 

政府は、このシステムを2018年から段階的に導入すると発表しています。

 

そうなれば、近い将来、薬局の薬剤師もマイナンバーから患者情報を得られる時代が来るはずです。

 

薬歴はもちろんのこと、カルテや検査値なども番号で引き出せることになれば、薬局薬剤師も病院薬剤師と同質の情報を得られるようになります。

 

また、処方箋すらも必要なくなるかもしれません。

 

「病院から患者の指定した薬局へデータを送る→患者は何ももたずに来局→薬を受け取る」という流れが一般化されれば、処方箋を持ち運ぶ必要はありません。

 

さらにネットインフラが整備されれば、自宅にいながら薬を受け取ることができるようになるでしょう。

 

「病院から患者の指定した薬局へデータを送る→薬局から患者宅へ薬を郵送→患者はインターネット通信を使って薬剤師から服薬指導を受ける」というシステムができれば、患者は薬局にすらいく必要はなくなります。

 

こうなれば、もはや門前薬局などは必要なくなります。
患者は自由に薬局を選ぶことができるようになります。

 

マイナンバー制度は、患者や処方せんの流れが大きく変わる可能性のある制度です。

 

ファーマシーテクニシャン制度

テクニシャン制度導入も要注意です。

 

調剤業務を補助するテクニシャン制度は欧米では一般的な制度です。

 

テクニシャンの存在により薬剤師は調剤業務の負担が軽くなり、患者カウンセリングなどに力を入れることができます。
この制度が欧米の薬剤師の業務の幅を広げている要因でもあります。

 

もし日本でもテクニシャン制度が導入されれば、日本の薬剤師もまた調剤業務の負担を大きく減らすことができるでしょう。

 

しかし、それは同時に薬剤師の雇用の減少にもつながります。
企業としても高給な薬剤師の人数を減らし、あとはテクニシャンで業務を回そうと考えるはずです。

 

事実、私が滞在していたカナダでは、テクニシャンが増えすぎて薬剤師の仕事が減ったため、抗議デモが起こっている地域がありました。

 

(4)国家試験の難化

「薬剤師将来過剰説」を語る上でよく引き合いに出されるのが、「法科大学院制度」です。

 

司法試験の合格者が増加したため仕事にあぶれる弁護士が増え、今や空前の就職難に陥っています。

 

この現象から「薬剤師も就職難になる」と論じられることが多いですが、本当に弁護士と同じような運命をたどるのでしょうか。

 

注目すべきは、2014年の薬剤師国家試験です。

 

この年は試験内容がかなり難化し、合格率60.8%という過去最低の合格率でした。

 

薬剤師の質を確保するという名目で試験内容が難化されたと言われていますが、薬剤師数の増加を抑制する目的もありそうです。

 

今後も国がこのような施策を行い、薬剤師数を適正化する方向に向かえば、就職難という状況は起こらないかもしれません。

 

いずれにせよ、薬剤師需給の将来は様々な要因に影響を受けるため、はっきり予想することは困難です。

 

どんな時代も生き抜くためには、「薬剤師としてどうありたいか」というビジョンとスキルをきちんと持った薬剤師になることが必要ではないでしょうか。

 

「2015年10月追記」

 

最近、転職エージェントの社員の方と話す機会がありました。

 

その担当者の話によると

 

「薬剤師の需要は、(とくに都市部では)かなり充足してきている」

 

とのことでした。

 

日本全体で言えば、まだまだ薬剤師は不足しています。しかし、東京や大阪といった都市部では、だんだんと充足傾向に向かっているようです。

 

2015年に実施された第100回薬剤師国家試験は、合格率は63.17%と低迷しているものの、合格者は9044人でした。

 

これは10年前と同等の人数です。 

 

薬剤師国家試験が難しくなったと言われているものの、2015年はついに1万人近い合格者が薬剤師としてデビューしたのです。薬科大学が2倍近くに急増したことを考えると、私は若干の危機感を感じますね。

 

薬学部の定員が急増してしまった今は、薬剤師国家試験の難易度で需要と供給のバランスをとるしかありません。

 

ただ、難易度を高めるにしても限界があります。6年間の学費は私立なら1000万円を超えます。
親御さんからのクレームや大学の運営を考えると、薬剤師国家試験の受験者の大半を落とすことなど現実的ではないでしょう。

 

今後の薬剤師の需給バランスに注目したいですね。

 

 

「2017年9月追記」

 

2年間経ち、薬剤師業界はどう変わったのでしょうか。

 

久しぶりに転職エージェントの方と話す機会がありました。

 

相変わらず「都市部の薬局や人気の総合病院は足りているが、地方はまだまだ足りない。特に薬学部のない地域や、都市部からかなり離れた田舎、過疎地域は絶望的に薬剤師がいない」とのことでした。

 

地方のドラッグストア・薬局チェーンでは、高い報酬や住宅手当などで薬剤師を募集したり、実務実習、研修で積極的に学生を受け入れるなど、薬剤師獲得競争が激化しています。この動向はまだまだ続くでしょう。

 

地方は都市部と比べてやはり不便な部分はあります。

 

しかし、薬剤師の給与で比べた場合、はるかに好待遇で受け入れてもらえる可能性が高いのです。

 

関連記事普通の薬剤師が年収1000万円級の高年収を得る方法とは?

 

また、病院薬剤師は一般的に薄給ですが、地方ならば好条件を引き出すことも可能です。
貴重な薬剤師なので大事にされますし、若くして重要なポジション、仕事を任され活躍できると思います。

 

関連記事病院薬剤師の年収と労働環境は?将来はどうなる?現役薬剤師が解説

 

薬剤師が余っている都市部では、「その他大勢」に埋もれてしまって活躍できない、という話も聞きます。

 

来る薬剤師過剰時代に向けて、あえて「地方で働く」という選択はアリかもしれません。

 

関連記事地方の薬剤師のほうがやりがいを感じやすい理由

 

 

薬剤師として生き残るために

プロフェッショナル

 

今後、薬剤師の価値は「免許をもっているか」ではなく、「何ができるか」が問われてきます。

 

つまり、薬剤師免許プラスアルファのスキルが求められる時代が迫っているということです。

 

「薬剤師免許があれば食べていける時代」は終わり、「スキルをもった薬剤師が食べていける時代」がやってくるでしょう。

 

スキルとは「患者さんや他の医療従事者に薬剤師ならではの「価値」を提供できる能力」と言えます。

 

あなたには、調剤業務以外に患者さんに提供できる価値はありますか?

 

私達は、今一度それを考えるべきだと思います。

 

私は数年前から、ここに危機感を抱いていました。外国にいって英語を学んだり、精神科病院で精神科専門の薬剤師を目指しているのも、他の薬剤師との差別化のためです。

 

あなたが現在の仕事に満足していて、将来に希望がもてるなら、その仕事に一生懸命取り組むべきです。

 

でも、現在の仕事に疑問をもっているなら、思い切って外の世界に飛び出してみましょう。

 

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関連記事薬剤師におすすめ転職サイト5選!選び方と使い方のポイント

 

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