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ドラッグストアは1970年代から急激に成長した業界です。
薬局小売業として長い歴史をもつ薬局業界に対し、ドラッグストアの歴史は40年ほどしかありません。米国のドラッグストアを模倣して日本に誕生し、約6兆円の市場規模まで成長しました。
高度経済成長で大量生産・大量消費を好しとした日本人にとって、ワンストップで様々な商品を購入できるドラッグストアは非常に魅力的でした。
しかし、バブルがはじけ不況になり、多くの業界が衰退する中にあって、ドラッグストアは成長し続けました。
その理由は3つが考えられます。
ドラッグストアが成長した原因の1つは、異業種から売上を奪ったことにあります。
デフレで商品が売れなくなり、家族で営んでいるような小規模の小売店は衰退していきました。
「シャッター通り」と言われるほど、街の商店街にある小売業は閉店に追い込まれています。代わりにその需要を奪って成長を遂げた業態の1つがドラッグストアです。
健康でありたい、美しくありたいというのは誰もが持つ人間の根源的欲求です。
高齢化の影響で健康を意識する人口が増えており、医薬品や健康食品、サプリメントなどヘルスケアを専門とするドラッグストアの需要は高まっています。
国の保護のもと急速に発展した医薬分業は、ドラッグストアにとって大きな追い風となりました。
少子高齢化、医療と疾病の多様化、国民医療費の大幅な上昇を背景に、院外処方せんに目をつけたドラッグストアチェーンは調剤併設店の店舗を大規模に展開し、急激に売上を伸ばしました。
日本のドラッグストアの前身は、街のくすり屋であった薬局、薬店です。
当時の薬局経営者たちがドラッグストア作りを目指した背景には、「旧来型の医薬品小売業の将来に不安を抱いたこと」「旧態依然の商慣行を打破しようとしたこと」の2つがありました。
昭和30年(1955年)代は、戦後の経済復興を受けてOTC薬(一般用医薬品)が全盛を極めました。
製薬会社は大量生産、大量販売を展開し、国民の間に保健薬ブームが起こりました。
OTC薬は当時の医薬品生産金額全体の50%以上を占めていました。
しかし、OTC薬の多発し、アンプルかぜ薬事件が発生するなど、販売姿勢のあり方に批判が集まるようになりました。
その結果、再販制度の強化や、適配条例の制定など、規制強化の流れが強まることになりました。
70年代に登場したドラッグストアは、既存の薬局・薬店より安く販売するために消費者の支持を集め、次第に勢力を拡大してきました。
また、日本でのドラッグストア作りを目指す経営者たちがボランタリーチェーン※を結成しました。
オールジャパンドラッグ(AJD)と日本ドラッグ(NID)です。
※独立した小売事業者が連携、組織化して、商標使用や仕入れ、物流などを共同で行う形態
これらは商品調達、プライベートブランド(PB商品)開発、ドラッグストアの運営指導などに多くの貢献を果たしました。
幅広い品揃えと低価格で、薬局、薬店から売上を奪って成長していきました。
また、カテゴリーの充実やカウンセリングの強化を通じて、顧客の健康と美容に力を入れ始めました。
雑貨や食品なども幅広く扱い出したこともこのころの特徴です。
90年代後半になると、100店舗を超すチェーンドラッグが出現して、株式を上場する企業も増えてきました。
OTC薬販売の規制緩和(2009年の改正薬事法施行)の影響もあり、他業態との差別化を図るための調剤機能の強化、セルフメディケーションや在宅介護に対する取り組みなど、少子高齢化による高齢者市場の拡大を見越した店舗開発に力をいれはじめました。
また、コンビニエンス機能の向上のため、便利な立地や長時間営業、食品、日用品など消耗品の取り扱い、クイックショッピングを可能にする売場作りやサービスなども強化するようになりました。
2000年代後半からは、スケールメリット拡大のためのM&Aや提携が活発化しました。
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