ドラッグストアの未来

 

ドラッグストアは戦後、急激に成長をとげたビジネスモデルです。

 

高景気で豊かになり大量生産、大量消費を好しとした日本人にとって、ワンストップショッピングできるドラッグストアは魅力的だったのです。

 

しかし、豊富な品揃えと低価格路線で急激な成長をとげてきたドラッグストア業界ですが、こうしたビジネスモデルはすでに限界に達しています。
バブル崩壊後の不況と少子化による人口減少で、物が売れない時代が到来したからです。

 

こうした事態に直面したドラッグストア業界は、新たな成長戦略の構築をめざしています。
他業種との競争激化、高齢社会の進行による市場の変化等を踏まえ、さらなる成長を遂げようとしています。

 

2013年のドラッグストアの市場は約6兆円ですが、日本チェーンドラッグストア協会は近い将来10兆円規模に拡大する構想を打ち出しています。

 

ドラッグストアの成長戦略は大きく3つに分けられます。

 

(1)調剤、在宅、セルフメディケーション

 

進み続ける少子高齢化の中にあって社会保障制度を維持するために、国は「健康寿命の延伸」と「セルフメディケーション」を重要課題にかかげています。
つまり、「健康で長生きするために、自分で健康管理をしていきましょう」ということです。

 

ドラッグストア各社はいち早くこの分野への取り組みを強化し始めています。
調剤分野では、ドラッグストア各社の合計で、2013年の調剤市場７兆円のうち6％程度を占めているにすぎませんが、これを30％、約2兆円規模に拡大する方向です。

 

在宅医療・在宅介護にも積極的に取り組み始めています。
ドラッグストアの中には在宅訪問活動やディサービス機能を併設する動きもあり、こうした活動を通じて買いもの代行、宅配、見回り機能なども行い、高齢者の療養を支える取り組みです。

 

セルフメディケーション分野では、ドラッグストアは消費者の要望に対して生活全般にわたって対応できることから、ここに膨大な潜在マーケットが存在すると見ており、需要の掘り起こしが成長のカギとなると考えています。

 

(2)専門性を活かしたコンビニ機能確立

 
クオールと業務提携したローソンなど、一般のコンビニエンスストアもドラッグ化を始めています。

 

そんな中、ドラッグスストアのコンビニ化も成長戦略の課題です。
高齢化の進行で商圏が狭少化が進み、クイックショッピングのニーズが高まっているからです。

 

ドラッグストアは、ヘルス＆ビューティー（健康・美容関連商品）と、きめ細かな品ぞろえなど、コンビニでは満たせない独自の機能発揮を目指しています。

 

しかし、現状では高齢化、単身世帯、夜間勤務などの生活環境に答えていないという反省もあります。

 

こうした分野におけるドラッグストアならではのコンビニ機能の確立が重要であり、薬剤師や登録販売者などの専門家の常駐の強みをどう活かすかも課題です。

 

(3)新しいマーケットの創造

 

ドラッグストアがさらに成長するためには、新たな需要創造が課題です。
例えば、セルフメディケーション分野での独占的機能や商品・サービスの創造です。

 

健康食品の機能表示解禁の流れも踏まえた「健康食品マーケット」「トラベル」「ギフト」「セルフチェック」「運動サポート」など新たなカテゴリーの品揃え、サービス、提供方法が検討されています。

 

ドラッグストアは、チェーンストア理論に基づいて成長してきました。チェーンストア理論とは、全店舗の経営方針、外観、サービスの内容を統一させ、効率化とサービスの質の向上を目指すものです。

 

例えば、大手のドラッグストアほど、店舗の経営方法やサービスについて「マニュアル」を順守させます。マニュアルを統一することにより、本部は各店舗のオペレーションを管理しやすくなるからです。しかし一方でそれは「マニュアル以外の行動をとってはいけない」という意味でもあります。

 

今まではそれで成功していたのですが、現在は新たな需要がでてきました。
なぜなら、少子高齢化やグローバル化、価値観の多様化により地域ごとにマーケットの属性が変化しており、個別ニーズへの対応も必要になっているからです。

 

従来のビジネスモデルではこうした変化に対応できないため、それぞれの商圏内のニーズを把握し、需要を創造できる新しいビジネスモデルが検討されています。

「ドラッグストア」記事リストへ

 

 

Follow @pharmacist_labo